ドローンスクール東京【お台場本校・新宿・渋谷・横浜】｜国家資格（免許）取得支援から点検業務まで

普段から私たちは「ドローン」という言葉を頻繁に口にしたりその姿を見ていますが、定義や法的な立ち位置など詳細を意外と理解していないことあります。

今回は理解不足によって起こるトラブルを防ぐためにドローンの定義からおさらいしていきたいと思います。

ドローンに興味のある方、これからドローンに触れてみたい方にぜひお読みいただきたい内容です。

●ドローンの名前の由来

まずはドローンの語源を簡単にご紹介します。

「Drone」とは英語で「雄の蜂」を指す言葉で、飛行中のブーンという音が蜂の羽音と似ていることから「ドローン」と呼ばれることになったといわれています。
 

このあとの項目で、日本の法律上「無人航空機」と呼ばれることが増えて来ますが、練習中や現場では使い慣れた「ドローン」と呼んで大丈夫です。

●ドローンを飛ばしたい時はどうすれば良い？
 

「航空法上の定義」でご紹介した「200gを超える機体」を飛行させる際は「空域」や「方法」によって「国土交通省航空局への申請」が必要となる場合があります。

それぞれの条件や詳細は国交省やスクールへお気軽にお問い合わせください。

また、航空法で規制されていない場所であれば基本的に飛行は可能ですが現地の地域条例や管轄の警察、土地所有者への個別の届出が必要となる場合があります。

飛行させる際は必ず役所や警察への確認を行い、指示や条件があった場合はそちらに従います。
 

2022年度からはドローンの国家資格化も決定しており、全国各地のドローンの扱いも大幅に変わってくることが予想されますので、今のうちに確認作業を行う癖をつけておきましょう。


●200g未満のドローンはどこで飛ばせるの？
 

200g以下のドローンについては模型飛行機に分類されます。

簡単にお伝えするとトイドローンですね。
 

トイドローンの中でも形状は様々ありますが、重量が200g以下であるためいずれも航空法の規制対象にはなりません。

しかし、あくまで「航空法」に抵触しないだけであり他の法律やルールを守らねばならない場面があります。
 

まずは「小型無人機等禁止法」です。

200g以上の機体が「無人航空機」と呼ばれますが、200g以下の機体は「小型無人機」と呼ばれます。
つまり、重量やサイズを問わずドローンの飛行が基本的に規制されている法律です。

その対象は「国の重要な施設（国会議事堂や外国公館等）」や「原子力発電所」等です。

代表的な皇居は飛行アプリに表示されますが、その他の防衛省等は表示されていないことが多いため詳細は警察庁WEBサイトをご覧ください。

さらに最近ではオリンピック開催にともない特例で競技施設や宿泊施設、その敷地が小型無人機等禁止法の対象エリアとなりました。
 

このように国に関わる重大なイベントが行われる際に新規に発生することもありますので国交省や警察庁の発表を見逃さないようにしましょう。